アルミの歴史

アンチエイジングの期待の星"サーマクール"

肌のたるみをメスを使用せずに解決する"サーマクール"という機械は、米IBMが開発され、日本でもお肌のアンチエイジングの期待株として注目を集めています。サマークールは、お肌に高周波RF波を照射し、皮膚の深部まで到達させ、コラーゲンや皮下組織を加熱して、縦、横、深さの3方向で契約すること。治療は30〜40分程度、ほとんど痛みがなく、冷却しながら治療するため、やけどの心配もないそうです。たるみを解消し、見た目の若返えればアンチエイジングに弾みがつきそうですね。
クリニックフォトフェイシャル、5回受けました。私はニキビ跡や毛穴を小さくするためにしたのですが、フォトフェイシャルを受け、1週間すると肌がワントーン明るくなることを示して続けていくことにしました。 5回目を受けた頃にはにきびの傷もすっかり薄くなりました。まだ完全になくなるわけではありませんが、非常に満足しています。
　菅直人首相は２１日午前９時すぎ、東日本大震災を受けた被災地視察のため、自衛隊ヘリで福島市の陸上自衛隊福島駐屯地に到着した。福島県庁で佐藤雄平知事と会談し、東京電力福島第１原子力発電所から２０キロ圏内を避難指示区域から、法的に立ち入り禁止とする警戒区域へ切り替えることを説明する方針だ。

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　第３１回横溝正史ミステリ大賞（角川書店主催）は２０日、埼玉県のテレビディレクター、眼鏡もじゅさん（４１）の「リストカット／グラデーション」に決まった。

　眼鏡さんは新潟県長岡市出身、本名・福嶋茂樹。賞金４００万円。贈呈式は１１月２５日、東京・丸の内の東京会館。

　第１８回松本清張賞（日本文学振興会主催）は２０日、神奈川県のライター、青山文平(ぶんぺい)さん（６２）の「白樫の樹の下で」に決まった。

　青山さんは横浜市出身。副賞５００万円。贈呈式は６月中旬、東京都内で行われる。

　福島第1原発事故で、他地域と比べ高い放射線量が測定されている福島県飯舘村は21日、西隣に位置する川俣町の学校の校舎を借り、村立小中学校の授業を始めた。
　飯舘村によると、村立の小中学校全校が間借りして授業を始めた。小学校3校は川俣町立中学校の、中学校1校は県立高校の一部の教室を使用し、村立の2幼稚園も町内の幼稚園で再開した。
　授業には村の全園児や児童生徒の8割に当たる約470人が出席。教職員を含めた約500人が、放射線量を測定するスクリーニング検査を受ける。
　午前8時すぎ、川俣町の中学校に通う児童約250人は飯舘村からバスに乗り、川俣町役場に到着。数百メートル離れた学校まで全員がマスク姿で教員らの誘導を受けながら登校した。
　飯舘村は原発から半径20キロの避難区域圏外だが、放射線の積算線量が高水準となる恐れがあるため住民に避難を求める「計画的避難区域」に全域が指定される見通し。
　同村の広瀬要人教育長は「ようやく授業が再開でき、感無量」と話した。ただ、今後どう継続できるかは流動的としている。　

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　民主党の参院選挙制度改革対策チーム（座長・平田健二参院幹事長）は２０日の会合で、現行の比例代表選を存続させる方針を決めた。

　選挙区選については、〈１〉地域単位のブロック制〈２〉有権者の少ない選挙区を統合する「合区」――のいずれかを採用するか、両論併記とする方向で調整している。

　民主党出身の西岡参院議長は比例選を廃止して全国９ブロックの大選挙区制とする私案を公表しているが、比例選出議員らを中心に「活動範囲が分断されて集票力が落ちる」などと反対論が強く見送る。参院執行部は２７日の参院議員総会で了承を得たい考えだ。

　ブロック制の区割りや「合区」対象県など具体的な制度設計は、５月上旬に設置する作業部会で、総定数（２４２）の削減幅などと合わせて検討し、党政治改革推進本部で民主党案とした上で、同月中に参院正副議長と各会派代表による「選挙制度の改革に関する検討会」に提示する方向だ。

　ただ、ブロック制や「合区」は有権者数の少ない県選出議員には不利とみられており、意見集約は難航する可能性がある。

　自民党町村派会長の町村信孝元官房長官は２０日、民主党の小沢一郎元代表に近い山岡賢次副代表と都内で会談した。

　町村氏は「民主党とは基本政策が一致せず、大連立は不可能だ」と指摘した。山岡氏は「一般論」として、「菅首相が自ら辞めない限り、首相を辞めさせるには内閣不信任決議案を可決させる方法しかない」と述べた。

　商業ビル大手のパルコの１、２位株主の森トラストとイオンが経営陣刷新を求めていた問題で、パルコは２０日、平野秀一社長（５２）が退任するなどの人事案で森トラストなどと合意したと発表した。後任には、牧山浩三取締役専務執行役（５２）が昇格する。これを受け、大株主側は経営陣刷新を求める株主提案を取り下げる。パルコは平野社長の退任と引き換えにイオン色が強まる人事を阻止。ひとまず両者痛み分けの結果となった。【井出晋平、小倉祥徳】

　「パルコが経営の主導権を取る案で合意できたので退任を決めた」。２０日、会見したパルコの平野社長はそう語った。

　パルコが発表した人事案は、取締役１０人のうち森トラスト２人、パルコ２人、イオン１人と社外取締役５人とする案。平野氏は社長退任後も専務執行役として残る。一方、パルコ株３３・２％を保有する筆頭株主の森トラストが３月末に提出した株主提案は、取締役の構成を森トラスト２人、イオン３人、パルコ１人、社外４人で、イオンからの最高経営責任者（ＣＥＯ）起用と平野社長の退任、牧山専務の社長昇格を求めていた。イオン主導色を強める内容だったが、後退する結果となった。

　パルコ経営陣は、株取得発覚後約１カ月で経営陣交代を求めたイオンの姿勢を「威圧的」と批判。労働組合やテナントからもイオンへの反発の声があがり、パルコにとってはイオン主導を避けるのが至上命令だった。

　ただ、森トラストとイオンの株式保有比率は計４５・５％。パルコと業務資本提携する日本政策投資銀行が保有する転換社債（転換後の保有比率１８・７％）を株式転換しても森トラスト、イオンの保有比率は３８％程度にしか下がらない。イオンの保有分を買い取る友好的な「ホワイトナイト」の登場も取りざたされたが、「巨費を投じる価値があるか疑問」（金融関係者）と難航。森トラストの「平野社長さえ退任すればよい」（幹部）という要求を受け入れ、「主導権維持」という実を取った格好だ。

　イオンは経営の主導権を一気に握るという戦略の見直しを余儀なくされたが、求めていた業務提携は新経営陣のもとで検討することで合意した。森トラストと連携して経営陣交代を求めた性急な手法は「このまま突き進むと社会的評価を下げる」（市場関係者）恐れも高まっていたことから、ひとまず対立を収束させることを優先した。主力の郊外型の総合スーパーが曲がり角を迎えており、都心部出店を強化する方針。提携を通じてパルコの持つ物件や都心部の商業施設運営ノウハウを取り込みたい意向だ。

　◇業務提携問題で波乱も

　パルコはイオンの経営関与を阻止したが、イオンが依然大株主でいることには変わりない。パルコ新社長に就任する牧山専務は、イオンとの業務提携について「誠実に協議する」と話すが、提携が進まなければイオンが株の買い増しなどで影響力を強める可能性は残る。「第１ラウンドが終わっただけ」（金融関係者）と、今後の交渉の波乱を予想する見方も出ている。

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　◇牧山浩三氏（まきやま・こうぞう）

　慶大卒。８１年パルコ。渋谷店長、執行役店舗運営局長などを経て、０８年５月から取締役兼専務執行役。５２歳。大阪府出身。

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