アルミの歴史

引越しが多かったので、今も引っ越しを楽しみにしている私がいる

引越しという文字を見ただけで、今も胸が来たゅんとなてしまう。子供の頃は、引っ越しが多い人生だった。小学校4校、中学校2校、高等学校も変わった。理事が当たり前だったので引越しのない人生は考えられないほど次はどこに移動のはずだという考えが今も消えない。そのせいか、どこに住んでいて、そこが自分の安住の地だと思う。一時滞在者という意識がある。ところが、ここにはまた20年以上住んでいる。それでも、その中のどこかに移動すると、毎日感じている自分がいる。
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　三井物産と伊藤忠商事、丸紅が６日発表した２０１１年３月期の連結決算は、資源高や新興国の需要を取り込んだことで、３社とも最終利益は大幅な増加となった。

　三井物産は鉄鉱石の価格上昇を追い風に前期比約２．５倍の３６７８億円、伊藤忠は石炭価格の上昇に加えて生活関連が伸びて２５．６％増の１６０９億円。丸紅は銅価格の高騰などで４３．３％増の１３６５億円だった。

　三井物産は資源高だけで最終利益が２１９０億円も押し上げられた。また、伊藤忠も金属・エネルギー部門が６０％を超える増益となり、丸紅は中国向けの大豆など穀物取引でも利益を稼いだ。

　１２年３月期は、東日本大震災の影響など不確実な要素は残るものの、引き続き新興国を中心とした世界景気の回復を背景に、３社ともリーマン・ショック前の０８年３月期を上回る過去最高の最終利益を予想。三井物産が４３００億円（前期比１６．９％増）伊藤忠が２４００億円（４９．１％増）、丸紅が１７００億円（２４．５％増）を見込む。

　また、東京電力の原発事故を契機に需要が高まるＬＮＧ（液化天然ガス）火力をめぐり、「世界の開発案件が増える」（三井物産の飯島彰己社長）、「新規案件の投資を決定した」（丸紅の朝田照男社長）とし、各社とも新規のＬＮＧプロジェクト参画への意欲をみせた。

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　東京ディズニーランド（ＴＤＬ）と東京ディズニーシー（ＴＤＳ）を運営するオリエンタルランドが６日発表した２０１１年３月期連結決算は、東日本大震災による休園が響き、売上高が前期比４．１％減の３５６１億円、最終利益が９．９％減の２２９億円の減収減益となった。減益は入園者減に加えて関連グッズの販売も不振だった０８年３月期以来、３期ぶり。震災の被害で約９７億円の特別損失を計上した。

　主力のテーマパーク事業は、新規イベントや１月に導入した新アトラクションが人気を集め、２月ごろまで好調に推移したが、震災で両パークとも１１年３月期中は２０日間休園し、入園者数は１．８％減となった。

　一方、キャラクターやイベントの関連グッズ販売、飲食関連が好調だったことで客単価は２．９％増で過去最高の１万２２円を記録し、テーマパークと合わせた売上高は１．１％増の２９０４億円となった。

　ただ、東京ディズニーランドホテルなどのホテル事業は２．７％減の４４０億円。震災前まで各ホテルとも前期以上の水準で稼働していたが、テーマパークと同様に２０日間の休業が売上高減に直結。震災による特別損失としては営業休止期間中の人件費などで約５３億円、施設復旧などで約４４億円を計上した。

　１２年３月期も両パーク合計で４１日間の休園が生じており、業績予想は「甘く見ていない」（同社）としながらも、算定が困難として公表を見送った。

　両パークでは、夏場の電力供給不足対策として３０億円をかけて自家発電設備３機を導入する方針。また、４月に予定していたＴＤＳの１０周年記念イベントを９月に延期して実施し、この時期に計画していたハロウィン関連のイベントはとりやめる。

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　森ビルは、今後手がける複合ビル開発で、都市ガスなどを燃料とする大型の自家発電システムを標準装備する方向で検討を始めた。東日本大震災後の電力不足を契機とし、今後も同様の災害に見舞われてもテナントや居住者に長期間電力を安定供給できるようにするため。自家発電を導入している六本木ヒルズ（東京都港区）をモデルとし、発電効率が高く環境負荷の小さいガスタービン式の非常用発電システムを設置する考えだ。

　同社は当面、東京都港区などで開発中の３棟の複合ビルで発電システムの導入を検討している。これに伴う投資額は数十億円程度上積みされる見通しだが、災害時でも業務を止められない大手金融機関や外資系企業など優良テナントの確保に有利と判断した。

　先行事例となる六本木ヒルズでは、ガスタービン６基で構成される大型コージェネレーション（熱電併給）システムを導入、特定電気事業者である森ビルの子会社「六本木エネルギーサービス」が運営している。３万８６６０キロワットの発電が可能で、敷地内外のビルなどに電力や冷温熱を供給している。電力と冷温熱を合わせたエネルギー効率は最大で７５％にのぼる。

　今回の震災時、六本木ヒルズは計画停電の対象エリアに入らなかったが、首都圏の電力不足を緩和するため、３月１８日から４月３０日まで一般家庭約１１００世帯分に相当する３０００〜４０００キロワットの電力を東京電力に供給した。これを機に、日本進出を計画する外国企業などから同ヒルズに問い合わせが相次いだという。

　商業ビルに非常用電源を導入する例は多いが、“発電所”として安定的に電力を供給できるケースは世界的にも少ない。大型ビルの発電能力が拡大すれば、電力会社の負荷平準化にも役立ちそうだ。ネットショップ

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