アルミの歴史

"トイレの蛇口の蛇腹で、リークの修復"

最近トイレものシャワーヘッドについている蛇腹の隙間になってリークが発生している。応急処置として、テープを巻いたのリークは完全に止まっていない。ホームセンターに行って、蛇腹だけ交換できるかどうか検討したが、ぴったりの製品は、廃棄ボングァドゥェオていた。そこでリフォーム会社に連絡し見てもらう見積もりを依頼したところ、今見積もり待ちの状態です。
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　仙台市教委は１４日、多くの市立小中学校で、小学３年以上の児童生徒を対象とした独自の学力検査を実施した。ことしで５回目。当初は４月の予定だったが、東日本大震災を受けて延期していた。
　校舎が被災し、他校を間借りしたり、体育館を教室にしたりしている学校に配慮し、小学４年以上の社会と理科をなくした上、国語と英語の聞き取り問題も中止した。
　国語、算数（数学）、英語の出題範囲は従来通り、前学年までに学んだ内容とした。小学２年以上を対象に、生活・学習状況調査も実施した。
　青葉区の台原中では、全校生徒約５８０人が受検した。大内吉基校長は「年度末に発生した震災が学力や学習環境にどう影響しているか把握し、指導の工夫、改善に生かしたい」と話した。
　検査は１１〜１９日の間に市内全校で行い、結果は９月中旬にまとめる。文部科学省は本年度、抽出方式での全国学力テストの実施を見送った。希望する学校には、９月下旬に問題冊子を提供する。

　東日本大震災の被害を受けた仙台市宮城野区岡田地区で、地区の団結を図り、住民を元気づけようと、自身も被災した地元の会社員が「がんばっぺ　おかだ」ポスターを製作した。小学校や事業所、仮設住宅に貼ってもらい、連帯を呼び掛けている。

　製作したのは印刷会社「高橋印刷」（宮城野区）に勤務する熱海努さん（４７）。岡田地区の自宅が浸水し、近くの実家も全壊して兄夫婦は仮設住宅暮らしとなった。地区には浸水被害で地元を離れた人や、市の集団移転方針で住み続けられるか分からない人も多い。
　「このままでは地域がバラバラになってしまう」と危惧し、会社の上司、松田保男さん（６２）に相談。ポスターを製作することにした。
　熱海さんは「本業を通じ、地域貢献になれば」と、松田さんとともに会社のデザイン部にキャラクターやロゴ考案を依頼し、約１カ月で完成させた。
　同地区では、岡田小の校庭内にそびえる３本のマツ「三本松」が地域のランドマークとなっている。そのイメージから、松ぼっくりの姿をした子ども３人のキャラクターをデザイン。地域復興のシンボルに見立てた。ポスターはＡ３判で３００部製作した。
　岡田小は協力を呼び掛けられ、各教室に１枚ずつポスターを貼った。同小のスローガン「知恵・汗・勇気を出そう」にちなみ、学校側は３人をそれぞれチーちゃん、アーくん、ユーちゃんと名付けた。
　遠藤和彦校長は「児童にポスターができた経緯を伝えるとともに、学校のキャラクターとしても活用していきたい」と語る。熱海さんは「地域の絆を失わず、何とかまとまっていきたい」と話している。

　小倉競輪場で4月から本格的に始まったミッドナイト競輪を楽しむためのイベント「Tokyo Keirin」 Lab Vol.1」が7月15日、クラブ「パラディ・トウキョウ（六本木4）」で開催される。（六本木経済新聞）

　「Tokyo Keirin Lab」は「自転車競技を日本のメジャースポーツに」との志の元、また競輪を盛り上げるため、自転車・陸上・トライアスロン競技を中心に着順判定などを行う日本写真判定（千代田区）や、場外車券売り場ラ・ピスタ新橋（港区）の有志で結成されたチーム。ミッドナイト競輪はインターネット（携帯電話含む）でのみ車券を販売し、レースを夜９時過ぎから始める事で、新しい「大人の遊び」を目指している。

　日本写真判定事業部の磯部謙太郎さんは「ミッドナイト競輪の開催時間が9時以降ということもあり、サッカーや野球をスポーツバーで仲間と観戦する様にお酒を飲みながらわいわいと自転車レースを楽しめるイベントを開きたいと考えた」と話す。

　当日は、レースの中継や解説、オリンピックメダリストのトークショーなどのほかダンスショーなども行い、クラブイベントとしても盛り上げていくという。

　「日頃、馴染みのない競輪を身近に感じてもらいたいので、車券を購入しなくても予想が当たれば景品がもらえる抽選会なども行う。また、オリンピック競技でもあるKEIRINを知ってもらういい機会になれば」とも。

　開催時間は20時〜23時30分。入場料は、男性＝5,000円、女性＝1,500円（ケイリンインターネット会員は割引あり、軽食、フリードリンク込み。当日はUstreamによるライブ中継も行う。

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Tokyo Keirin Lab Vol.1
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　一般的な国産大豆より、４倍以上も高価な地大豆「津久井在来」を、新規に作付けする農家が増えてきている。豆腐など加工、販売する店でも売れ行きは上々。みそやしょうゆなどの伝統食の生産でも安い輸入大豆に依存しているのが実情だが、高額でも消費者ニーズを生むブランド大豆として定着している。

　津久井在来は、石井好一さん（62）＝相模原市緑区根小屋＝ら４人の農業経営士が目をつけ、２０００年から栽培体験希望者を募って作付けを始めた。当初は３千平方メートルで８００キロの収量だったが、現在は４人で計６万平方メートル、10トン弱を収穫するまでになった。

　「加工用大豆としては日本一高い」と石井さん。強気の価格設定は、豆が持つ甘みと深いコクという良質さに加え、小規模の農家でも利益を得られる持続可能な経営モデルを目指しているためだ。財団法人日本特産農産物協会の入札価格で国産大豆は平均で60キロ７千円（11年５月現在）。ところが津久井在来は、60キロ３万円で国産大豆の４倍以上。輸入大豆に比べると10倍以上高い。

　農水省によると、昨年度の県内の大豆作付面積は31万平方メートル。「うち８割を津久井在来が占めるとみられる」（県農業技術センター）という。ここ数年、県央や湘南、県西などで津久井在来の新規作付けは増え、取り扱う加工、販売業者も増えている。

　逗子市久木の豆腐工房「とちぎや」では、５年前から石井さんから購入した津久井在来で豆腐を販売。３００グラムで３５０円と、同店で扱う他の国産大豆の豆腐に比べて70円高い。それでも、売り上げは増えて、当初よりも３倍の量を仕入れた昨年は、次の収穫期前に大豆の在庫がなくなったという。店主の亀田勝さん（50）は「逗子でも津久井在来の知名度が広まった」と、地域ブランドとしての定着を実感している。

　しかし農家の生活基盤を支えるには、北海道並みの広大な作付面積でない限り、まだ至難だ。石井さんの場合、本業は養鶏。この11年間で徐々に作付面積を広げ昨年の収穫量は４トンになったものの、純利益は１５０万円にとどまる。

　このため、津久井在来の生産農家で農業生産法人を設立して、資金繰りを確保することで農業経営の安定と作付けの拡大を目指す。ブランド化による“強い農業”を目指す試行錯誤が続く。

　◆大豆の食料自給率　大豆は海外産、国内産の価格差が大きい代表格の穀物。財団法人日本特産農産物協会の入札価格で、輸入大豆は平均で60キロ３千円（11年５月現在）で、一般の国内産の約４割。安価な外国産の流通で国内産が押され、農水省統計では自給率は６％（09年度）。

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